ヘルスケア基金としてのフィットネス

この記事のもくじ

石川県小松市にある
パーソナルトレーニングジム
LOCOZYです。

フィットネスはその認知が進むにつれて
単なる娯楽や一部の人が
楽しむもののような印象から
より豊かに生きるための手段として
活用されてきている段階へ
変わりつつあると感じています。

色々なデータが簡単に
トラッキングできるようになり
医療とより密接につながったり、
健康経営など働くこととの
バランスも重視されているのが
揺るぎない事実だと思っています。

世界のどこを取っても、
社会保障の充実とその費用抑制は
直面している課題かと想像します。
特に日本はその最たるものかもしれませんね。

自分の健康は誰かが守ってくれるわけでは
ありません。
自分の健康は自分で守る、
自分の健康に積極的に投資していく、
こんな価値観が急速に広まっていると
感じます。

今回はそんな
ヘルスケアとフィットネスについての記事です。
以下、翻訳です。

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ジムは分割化されています。
エクササイズを探し求めている人達は
ハイブリッドなワークアウトを選んでいます。

徐々に、フィットネスオペレーターは
オムニチャンネルな提案を拡大していきます。

今、デジタルか対面かを超えて
新たなまとまりが形作られようとしています。
雇用主や保険による後ろ盾で、
企業はヘルスケア基金としてのフィットネスに
機会を見出そうとしています。

企業の関心は

man raising right hand — Photo by energepic.com on Pexels.com

機会が増えることで、
世界規模の企業健康市場は
2026年までに940億ドルを
超えると予想されています。

ヘルスケアのコストが上昇する中、
社会全体の閉そく感が漂う今の状況に合わせて
労働者の健康が
最重要視されるようになってきています。

注目すべきは、
フィットネス企業が
雇用主や保険事業者と
近づきになろうとしていることです。

・Mindbody所有のClassPassは
　企業健康に対して力を入れて
　2,000以上の経営者と提携してきました
・50,000以上のジムやスタジオの
　ネットワークを使い、
　企業健康プラットフォームの
　Gympassは2021年に22億ドルの企業価値に
　対して2億2,500万ドルを資金調達しました
・2021年、ペロトンとApple Fitness+は
　どちらもUnitedHealthcare社と提携し、
　保険企業が抱える400万のメンバーと
　接点を持てるようになりました

パンデミックよって方針転換を迫られる中で、
スポーツパフォーマンス企業のExosは
Exos Fitをローンチし、
バーチャルコーチングとネット接続に特化した
デジタルプラットフォームを用意しました。

フォーチュン誌に載る100の企業の
およそ30％と仕事をして、
Exosのオムニチャンネル戦略は
労働者プラットフォームを最善の形する
ように進化を続けています。

ごく最近では、
デジタルパーソナルトレーニングアプリの
Futureは企業向け営業を強化しています。
そして、自宅やオンラインで
パーソナルトレーニングを提供する
GYMGUYZはリモートワーカーを
受け入れるために企業健康に対する
提案を広めています。

事業を進める

man standing infront of white board — Photo by Christina Morillo on Pexels.com

コロナが猛威を振るって以来、
労使共に健康でいることの大切さに
気づかされ、
何よりも優先すべきは健康だという
価値観が広まっています。

・ガートナーによると、
　企業組織の46％は
　2020年の健康づくり予算を
　増額しました
・マッキンゼーの調査では、
　今、消費者の79％は健康は大切だと信じていて、
　42％は最重要項目に挙げています
・ルルレモンの
　2022年
　グローバル
　ウェルビーイング
　レポートによると、
　回答者の40％は
　パンデミックを超えたら
　雇用主からのより手厚い
　心身のサポートを
　必要としていると答えています

しかし…

詳しく見ると、
80％の企業組織が身体活動に関連した
プログラムを提供しているにも関わらず、
労働者の32％しかその制度を利用していない
ことがガートナーの調査で明らかになりました。

この両者のギャップを埋めるために、
身体活動にインセンティブを与える
新しいモデルが登場し、
雇用主や保険会社がその方法を取り入れました。

貯める

今回のFitt Insiderのポッドキャストを聞けば、
報酬プラットフォーム制度と
ウェルネスクレジットカードのシステムを持つ
Pacelineは保険会社が
それぞれの人のワークアウトに対して
報酬を支払う世界をイメージしています。

一方で、2022年にローンチされたNessは
カード保持者に健康関連商品を購入できる
ポイント付与を始めました。

インターネットとつながる健康

長年に渡り、保険会社と雇用主は
効果を実感しづらい結果に対し
健康とフィットネスをトラッキングする
ウェアラブルデバイスを提供してきました。

既存業者がゆっくり適応している間に、
AppleやアマゾンからWHOOPまで及ぶ
デバイスメーカーはヘルスケアの中核に
食い込んできています。
こうなることで健康習慣が定量化され、
いい方向に強化されることを望みます。

良い歳の取り方

高齢者のフィットネスにフォーカスすると、
Balanceは650万ドルを調達し
メディケアアドバンテージ
（アメリカの社会保険制度）
が上手く機能することを期待しています。

同じように、
Boldは健康プランが法案に沿う形で
シニア向けのワークアウトを
展開しています。

そして、
包括的なウェルビーイングプラットフォームの
Mighty Healthは低コストで医師が患者を
紹介できる機会を設定しています。

今後は

iceland light road dawn — Photo by Gylfi Gylfason on Pexels.com

No.122の記事を読み返すと、
運動はジム内の4つの壁を越えて
動き回っています。

結果として、
オムニチャンネルフィットネスは
対面、
自宅、
アウトドア、
小売り提携、
企業取引、
医療費補助金などを
含むように拡大していきます。

望みは？
身体活動へのアクセスが増え
インセンティブが発生するようになると、
操業者や消費者から雇用主や保険会社まで
全ての人に有益なものになります。

この全ての人に対する利益は
肥満率を抑制して
社会保障コストを削減するはずです。

しかし現在、
企業は運動を保険事業の橋渡しを形にするための
新たなフィットネスパッケージを構築することに
苦労しています。